弁護士のゴー（茅根豪）です。

こんばんは(･∀･)

深夜ハイカロリーの時間です。

今夜はコチラです。にしん蕎麦です

りっぱなニシンでしょ～(･∀･)

普通に蕎麦だけ買おうと思ったら、スーパーはちゃんと隣の棚にニシン（真空パック）があるんですね～！５００円もした！

あとは、いつものカイワレ、きざんだネギ（出来合）、一玉で満腹になるようモヤシ、もちろん卵三個ほど投入してビタミン・ミネラルもバッチリ(*^_^*)

で、にしんをしばらく沈めるのが深夜ハイカロリ－流の食べ方なのですが、沈めているときに目を通した新聞（？）がございます。

その名も『人権を守る』です。

日弁連人権擁護委員会の編集で年に4回発行されています。同委員会から様々なトピックについて、新聞調の紙媒体で各弁護士へ郵送してくれます。

その最新号（２０２３年１２月１日第９８号３頁）の中に、『イタリアメディア調査の報告』（人権擁護委員会　人権と報道に関する特別部会　特別委嘱委員　森川由香）と題した記事が載っていました。

同記事によると、今年の９月に弁護士や大学教授らのメンバーで、イタリアにおける人権擁護と報道の自由の調和をめぐる事情を調査するため、ローマを訪問したそうです（いいな～）。

記事の中では、イタリアのジャーナリスト協会について言及してる部分があるのですが、へ～！と思うことしきりです。「ジャーナリスト」と言う業種は、本当に国ごとに異なる職業なのかもしれません。

記事によると次の通りです。

●イタリアでは、ジャーナリスト協会の設立運営について法律の根拠がある

●ジャーナリストは、同協会の名簿に登録される必要がある

●専業として従事するジャーナリストは、同協会が運営する試験に合格する必要がある

●登録したジャーナリストは、服すべき倫理規定があり、協会には懲戒権がある

●マフィア等による襲撃リスクもあり、現在２２名のジャーナリストが武装警察による常時保護下にある

●その他約２５０名が警察の保護対象になっている

イタリアがいくら物騒だとは言え、国内活動でもジャーナリストが命がけの職業になっていることを示すエピソートですね。

そもそもプロとして名乗るには、懲戒権ありの自律的業界団体に登録する必要があるなんて、まるで弁護士じゃん！

外国が何でも進んでいるとは全く思いませんが、ジャーナリストが命がけで取材するのが珍しくない国と、そうでない国では、その質に大きな差がついてしまうのは当然かもしれないなぁ。

私も不勉強で、ジャーナリストなんて自由に名乗れる呼称に過ぎないと思っていました（例：コンサルタント）。記事の受け手側である一般庶民の方も意識を高めないとダメですね（政治家と国民の関係と一緒ですね）。

ジャーナリストは、諸外国では、どうやらちゃんと水準があって、それを超えていないと職業的にアウトになるっぽい。情報の受け手側が、ジャーナリストに対しても、医者や弁護士のように専門的な水準を期待する空気が必要だと思い直しました。

同記事は、「調査結果の活用」として、「日本における人権と報道・表現の自由の調和をめぐる問題検討に大いに参考になる」と締めくくっており、今後「調査団は、今回のイタリア調査の報告書を作成する予定」とのことです。

上記の報告書が出たら、またブログでご報告させていただきます。

ちなみに、弁護士会や弁護士は、上記委員会のような活動を本当にたくさん行っています。細かく数えれば軽く数百個はあると思います。

それぞれにおいて、各弁護士が自腹を切ったり、日弁連から予算をもらったり（これも弁護士から集めた会費！）しながら、様々な公益活動を行っています。

あまり知られていない活動ばかりだと思いますが、数え切れないほどの活動があり、弁護士なら誰でもいくつかの委員会に所属しています。私は恥ずかしながら、あまり熱心な活動はできておりません(-_-;)

その分と言うと語弊があるのですが、私は自分の公益活動はゴー宣道場だと思っています。弁護士になってから１０年ほど参加させていただいています（マジよ！）。

よっしゃーーーー！！！　

今決めた。

来年、いよいよ飛躍の年にする！！！